これからの医師国家試験(前編)

これからの医師国家試験のあり方について、医師養成にかかわる4つの機関にお話を伺いました。

日本医学教育学会

医学教育における医師国家試験の位置付けと大学の責任

日本医学教育学会 国家試験・共用試験委員会 田邊 政裕

日本医学教育学会2004年からの臨床研修必修化により、我が国の医師育成制度が医学教育(6年)と臨床研修(2年)から構成されるようになりました。この8年間の医学教育・臨床研修のアウトカムは、全医師が共通に身につけるべき基本的な診療能力であり、わが国がどのような医師を育成するのかを示します。この診療能力の修得により自律的な専門研修をスタートし、医師としてのキャリアを積むことができます。
医学教育は医学部・医科大学への入学から始まり、各大学が設定する卒業要件(医学士になるための要件で学位授与の方針、ディプロマ・ポリシーと呼ばれる)を達成するために、6年間の教育カリキュラムに沿って行われます。2001年に全ての医学生が卒業までに身につけておくべき能力(医学教育モデル・コア・カリキュラムと呼ばれている)が明示されました(2010年度改訂)。診療参加型臨床実習において医学生は診療経験を積むことで、指導医の指導・監督のもとで基本的な診療を実践できるようになります。これが医学教育モデル・コア・カリキュラムで設定されている卒業時の診療能力であり、臨床研修を開始できるレベルです。臨床研修では、医師の業務(医師法第17条)としての研修(OJT、On the Job Training)により、指導医の指導・監督を徐々に減らし、修了時には指導・監督なしでできる診療能力を達成します。
このような臨床研修を開始できる診療能力を適切に評価することで、医学生から研修医へのシームレスな移行が可能となり、医療安全や患者中心の医療を担保できます。
知識の評価(現状の医師国家試験)は必須ですが、卒業時の臨床能力の評価としては十分ではありません。これを補完するためには、臨床実習等での診療現場での評価に加えてディプロマ・ポリシーや厳格な卒業判定(学位授与)が重要です。各大学には卒業生の質を保証し、医学教育に対する説明責任があります。

全国医学部長病院長会議

医師国家試験の現状と今後のあり方

全国医学部長病院長会議 国家試験改善検討ワーキンググループ座長 持田 智

全国医学部長病院長会議現行の医師国家試験はMCQ*形式の500問からなり、一般問題200問、臨床実地問題200問、必修問題100問に区分されます。合格基準は必修問題が80%の絶対評価ですが、その他は相対評価です。このため合格率は毎年90%前後で安定しています。しかし2013年実施の第107回試験では、臨床実地問題の合格基準が72.7%と高値でした。70%正答でも不合格となるのは、資格試験としては如何なものでしょうか。医師不足の解決にも逆行するシステムと言わざるを得ません。一方、第108回試験では、臨床実地問題の合格基準は66.2%と大幅に低下しました。出題委員長の考えによって難易度が乱高下することが、学生の不安を招いています。
全国医学部長病院長会議では、国家試験改善ワーキンググループが、構成員の10大学受験生と、全国80大学の教員を対象としたアンケート調査を毎年実施しています。第108回の試験は学生、教員ともに満足度が最近の7年間で最低で、「良問が少ない」、「専門医レベルの問題が多い」、「臨床実習の成果を問う問題が減少している」などの指摘が寄せられました。また、1問ごとの質を評価した調査で「臨床実習の成果を問う問題」と評価されたのは18%に過ぎず、MCQ方式の出題には限界があることが明らかになっています。
全国医学部長病院長会議は「医師養成の検証と改革実現のためのグランドデザイン:地域医療崩壊と医療のグロ-バル化の中で」を参考に医師国家試験の改革を行うことを関係機関に要望してきました。以下は私見ですが、MCQ方式の試験は200問程度に限定し、医師として最低限必要な必修事項のみを出題、絶対的基準で評価すべきと考えます。一方臨床実習の成果は、実技試験を各大学に委託し、卒業時OSCEとして実施するのが現実的でしょう。しかし、そのためにはMCQ方式の良問を大量にプールする作業が必須です。各大学には卒業時OSCEの質を向上させる自浄努力が求められ、その透明性を保証する全国統一システムも構築しなければなりません。
*MCQ…Multiple Choice Question(多肢選択式問題)

 

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