情報を公益につなげるために(前編)

情報化社会において、より良い医療のために 留意すべきことは何か、
日本医師会の石川広己常任理事にお話を伺いました。

情報を国民の利益につなげる

――情報化が進んでいますが、医療に関して集積された情報は、どのように活用できるのでしょうか?

石川(以下、石):医療情報は、利用の仕方次第で益にも害にもなり得ます。

利益の面では、「個益」と「公益」という2つの側面が挙げられます。「個益」とは、文字通り個人の利益のことで、一人ひとりの患者さんの健康を増進し、生命を維持するために情報を活用しようという考え方です。例えば、患者さんの入退院をスムーズにするために、かかりつけ医と中核病院の間で情報を共有する取り組みなどが、既に全国各地で行われています。これは、それぞれの患者さんに対して還元される利益、すなわち「個益」と言えるでしょう。一方、「公益」とは、国民全員にとっての利益です。ここには、個人の情報を集積した結果を公衆衛生や疫学の分野に役立て、全ての人に利益をもたらそうという考え方があります。日本の医療は基本的に保険診療です。医療は社会的共通資本と言われるように、医療情報も、公益のために用いられるべきだと言えるでしょう。

――情報を公益につなげるためには、具体的にはどんなアプローチがとられるのでしょうか。

:例えば、個人のレセプトには、患者さんの氏名・年齢・病名・治療にかかった日数・使用した薬・行った処置などのデータが記載されています。ただし、患者さんがどの程度具合が悪かったか、治療の際に医師がどのように苦労したのか…などといった、細かい情報は記載されていません。ですから、一つひとつのレセプトデータだけでは、何かの役に立てるのは難しいでしょう。しかし、これがビッグデータになると、かなり様々なことがわかってきます。例えば、この年齢にはこの病気が多い、この地域ではこの病気が何月頃に増えた…といったことが明らかになる。こういう情報になってくると、公衆衛生や疫学に活かせるというわけです。

情報がもたらし得る「害」の側面

――一方で、情報は利用の仕方次第で、害にもなり得るとのことですが。

:はい。例えばレセプトデータには、個人を識別するための情報が掲載されているので、見た人は、個別の患者さんがどんな病気にかかっていて、どんな薬を飲んでいるのか、全てわかってしまう。これをそのまま研究に使用すると、極めて個人的な情報が他人にもわかるようになってしまい、個人情報の保護という観点から、ふさわしくないでしょう。ですから日本では、レセプトデータには厳重な匿名化の処理が加えられ、NDB*というデータベースに蓄積したうえで、厳重に管理されています。

ただし、匿名化の処理を行ったデータであっても、とても珍しい病気の方など、地域や性別などで絞り込んだ際に個人が特定できてしまう場合がどうしても出てきます。個人が特定されるような形で研究発表が行われるのを防ぐため、NDBの民間利用に際しては有識者会議が設けられており、データを利用したいという希望があった場合には、発表内容をあらかじめ審査することになっています。

*NDB…National Data Baseの略。

 

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