医学教育の展望
専門医の効率的な資格取得を支援する(前編)

がん治療に横断的に関わる専門医の育成・確保が急務

医学教育はいま、大きな変化の渦の中にあります。臨床研修必修化はもちろん、医学研究の成果や新しい技術の開発に伴って学習内容は増加し、新しい取り組みがどんどん進んでいます。そんな医学教育の今後の展望について、最前線で取り組んでいる教育者を取り上げ、シリーズで紹介します。

がん治療に不可欠な専門医とは

近年は、「日本人の2人に1人はがんにかかり、亡くなる方の3人に1人はがんで亡くなる」時代と言われる。がん患者の増加に伴い、ほとんど全ての診療科の医師が、何らかの形でがん患者に関わることになるといっても過言ではないだろう。

日本の医療では、患者はがんのできた部位によって、それぞれ臓器別の診療科で診断・治療を受けることになる。胃がん・大腸がんなど消化器のがんであれば消化器外科・消化器内科、肺がんであれば呼吸器外科・呼吸器内科、骨や筋肉のがんならば整形外科、頭の腫瘍であれば脳神経外科…といった具合である。こうした診療体制においては、各診療科に、がん治療を得意とする専門医が必要とされるのは言うまでもない。

それと同時に、すべてのがんに横断的に関わっている専門医がいることをご存知だろうか。すなわち、病理診断に携わる病理専門医、抗がん剤治療を専門とするがん薬物療法専門医、放射線治療を担当する放射線治療専門医である。これらの専門医は、がん治療においてどのような役割を果たしているのか。福井大学で、病理専門医・がん薬物療法専門医・放射線治療専門医の育成を推進する「がん専門医育成推進講座」の教授を務める谷澤昭彦先生に話を聞いた。

病理・がん薬物療法・放射線治療の重要性

「まず病理専門医は、患者さんから採取した検体をみて、正確な診断をする仕事です。患者さんの前に姿を見せることはほとんどありませんが、病理の先生がいないと治療が先に進まないため、もっとも縁の下の力持ち的な存在と言えるでしょう。常勤の病理専門医がいるような大きな病院では、手術中に病理診断を下す『術中迅速診断』が可能になったり、追加の検査が必要かどうかといったコンサルトがスムーズにできるといった利点があります。

次に、がん薬物療法専門医ですが、この方々は診療科で言うと腫瘍内科・血液腫瘍内科などに属しています。次々に新しい治療薬が開発されるなかで、全身の抗がん剤治療について知識をもち、複数の抗がん剤を組み合わせた治療を得意とします。転移があったり、オペ向きでないがんの治療には、がん薬物療法専門医の力が不可欠です。外来の抗がん剤治療を担当する場合もあるため、患者さんと顔を合わせることもありますね。

最後に放射線治療専門医です。がんの放射線治療は、この方々にしかできません。ですので、消化器がんであろうが呼吸器がんであろうが、放射線治療が適している場合には必ず専門科から紹介を受け、治療にあたります。放射線治療のための機器には様々な種類があり、特性や操作方法もそれぞれ違うため、それらを操作する技術を高める必要があります。」

このように、がん治療において不可欠な専門性を有した3分野の専門医だが、その数は全国的に不足しているという。特に福井県には病理専門医が少なく、がん診療連携拠点病院にさえ常勤の病理医がいないという現状がある。こうなると、がんの正確な診断までに1〜2週間かかったり、十分なコミュニケーションをとることが難しいというリスクが生まれてしまう。がん薬物療法専門医・放射線治療専門医についても、決して十分な人数とは言えず、次の世代を見据えて育成に力を入れる必要があると谷澤先生は言う。

 

 

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