医学教育の展望
大学と地域が連携し、地域医療を担う医師を育てる
(前編)

地域医療の現場に専任の指導者と教育資源を用意する

医学教育はいま、大きな変化の渦の中にあります。臨床研修必修化はもちろん、医学研究の成果や新しい技術の開発に伴い学習内容は増加し、新しい取り組みがどんどん進んでいます。そんな医学教育の今後の展望について、最前線で取り組んでいる教育者をシリーズで紹介します。

全ての医療は必ず地域医療へとつながっている

医師を目指す皆さんは「自分が将来、地域医療の担い手になる」と考えたことがあるだろうか。地域医療というと、山間部や離島のへき地医療などがイメージされやすく、地域医療に対して当事者意識を持つ医学生は多くないかもしれない。

しかし地域医療は、へき地で働く医師だけで担うものではない。日本の地域医療実践の先駆者である若月俊一の言葉に、「医療はすべからく地域医療であるべきで、地域を抜きにした医療はありえない」というものがある。全ての患者は地域から来て、地域へ帰っていく。「地域医療」という視点を持つことは、日本の医療を担う全ての医師に求められている。

医学教育の世界でも、地域医療の視点を持った医師を育てるため、様々な試みが行われている。今回は、地域医療教育の先進的な制度を全国に先駆けて導入し、モデルケースとして多くの大学から注目を集めている筑波大学の取り組みについて、同大学地域医療教育学教授の前野哲博先生にお話を伺った。

生きた地域医療の現場で医学生を教育できる環境を

前野先生は、志望分野を問わず、全ての医学生が地域医療の考え方を身につけられるような教育環境の整備に尽力してきた。そのなかで、日本の大学の地域医療教育全体に共通する大きな課題に直面したという。

「地域医療の視点を持つためには、人々の生活の近くで行われている医療の現場を見ることが不可欠です。しかし地域の医療機関には、医学生を実習させる人的・時間的余裕は十分ではありませんし、教育設備も揃っているわけではありません。より良い地域医療教育のためには、地域の医療機関という最適な教育フィールドと、大学が持つ潤沢な教育資源とを結び付ける必要がありました。」

そこで筑波大学は茨城県と協力して、「地域医療教育センター・ステーション制度」を全国の大学に先駆けて導入した。県内で精力的に地域医療に取り組んでいる病院・診療所を「地域医療教育センター・ステーション」として指定し、そこに大学から教員を派遣することで、医学生や研修医を受け入れる体制を整えたのである。

茨城県内には、地域医療教育センター(派遣教員が5名以上)が6つ、地域医療教育ステーション(派遣教員が5名未満)が7つ設けられており、約70名の大学教員が配置されている(2016年現在)。また、テレビ会議システムやシミュレーターといった設備の導入や、医学生や研修医が一定期間滞在するための宿泊施設の確保などといった支援も行われている。

「地域医療の最前線に、教育をミッションとした専任の指導医を送り込むことによって、現場でも大学の意向を踏まえた手厚い教育を実施できるようになりました。

また、実習生がへき地へ赴くための交通手段の支援や宿泊施設の確保も、県と大学が協力しながら行っています。このような細かい部分までフォローすることも、人的支援や設備投資に並ぶ、大切な支援の一つなのです。」

 

 

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