職場における健康づくりの取り組み(前編)

職場における保健活動について、産業医科大学で産業医の教育・育成にあたっている森晃爾先生に伺いました。

職場の環境に介入して、働く人の健康をサポートする

職場は、健康になるための場所ではない

――職場での保健活動について、産業医の視点から教えていただけますか。

:まず、医療機関での診療と決定的に異なるのは、「職場は、健康になるために来る場所ではない」ということです。病気になって医療機関を訪れる人は、「自分の問題」として健康に関心を持っています。しかし職場で日々働いているときに、そんなことは考えません。

ですから、職場における保健活動で大事なのは、「仕事や人生の充実と、予防や健康づくりは関連している」ということを、従業員に伝えることです。また、仕事で成果を出すには、従業員が一定以上健康であることが大事だ、ということを経営者に理解してもらう必要もあります。最近は「健康経営」という言葉が使われるようになり、企業の経営のためにも従業員の健康を保つことが重要だという考え方が、少しずつ広がってきています。

変化し続けるニーズに応える

:産業医の役割は、職場における従業員の健康をサポートすることです。自分の専門性や関心といったものにこだわらず、そこにあるニーズを丁寧に拾って、対応していくことが求められます。例えば、抑うつ状態の従業員がいるのに「精神科のことはわからない」と言って対応しないのでは困ります。実際の治療を行うのは外部の医療機関でも良いですが、従業員や職場が抱えている健康課題をあぶり出し、予防対策を行うところは、産業医が担うべきでしょう。

――様々なニーズに応えられる引き出しが必要そうですね。

:はい、産業保健の仕事は、それぞれの時代のニーズに合わせて変化してきています。実際、産業保健は職場の結核対策から始まったものなのです。それが高度経済成長期に重化学工業分野で働く人の増加に対応して化学薬品・毒物による健康被害対策にシフトしました。その後は、サービス業への転換が進んだことによりメンタルヘルス分野のニーズが高まっています。そしてこれからは、インターネット・人工知能といった第4次産業革命が進むことが予想されます。産業保健は、これまでと同じように、産業構造の変化に合わせて変わっていかなければなりません。さらに言うと、先制的に動いて、ニーズを少しずつ先取りして準備しておけば、実際に問題が出てくる頃に対応することができます。

 

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