大学における男女共同参画の実践事例-(前編)

長崎大学メディカル・ワークライフバランス・センター

今回は、大学におけるワークライフバランスの実践に向けた取り組みについて、長崎大学でメディカル・ワークライフバランス・センターを立ち上げられた伊東昌子先生にお話を伺います。
伊東昌子先生

医療機関にも「ワークライフバランス」を

長柄(以下、長):今日は宜しくお願いします。まずは、大学における「ワークライフバランス」について、先生のお考えをお聞かせください。

伊東(以下、伊):そうですね。大学で見ていると、以前と比べて「働きたいけれど、自分の時間も持ちたい」という若者が増えているように感じます。そんな中、昼夜関係なく仕事ばかりしている医師を見て、「大学に残ると自分の時間を犠牲にしなければならないのか…」と大学や多忙な病院を選ばない若手が増えてしまうのではないかと危惧しています。

確かに「医師は休む間もなく働くのが当たり前」という風潮があったことも事実で、私もそういう中で働いてきました。けれど女性医師が増え、自分の時間を持ちたいという若者が増えれば、その価値観を押し付けるだけでは立ち行かなくなってしまいます。むしろ男女を問わず、時間を効率よく使って仕事をし、仕事と私生活のメリハリをつけることが重要だと思うのです。「ワークライフバランス」と言うと、仕事と家庭の両立や女性医師の出産・育児といった点ばかりが強調されますが、メリハリをつけて時間を効率良く使い、心身ともに健康な状態で医療を提供するための環境整備の一つだと思います。

長:働き方の見直しは、過労死などを避ける意味でも必要だと思います。しかし、医療界の価値観が今のままでは、なかなか実際にワークライフバランスを重視した働き方はできないのではないでしょうか?

伊:そうなんです。ですからまずは、啓発に力を入れています。例えば「ワークライフバランス」「ダイバーシティ」「男女共同参画」というテーマの授業を行ったり、実習で学生が来た時には、実習後にセンターに呼んで「ワークライフバランスとは」という話をするなど、地道な取り組みを続けています。まずは、多くの人がワークライフバランスについて知り、考えることが重要だと認識しています。

出産後の就労支援

伊:昔は「女子学生は勉強ができても、医者としては役に立たない」と言われたこともありましたが、今は決してそんなことはありません。環境さえ整えば、子どもを産んでも仕事は続けられます。将来女性医師の夫となる可能性が高い男子学生たちへのアンケートでも、「女性は結婚後、家庭に入るべきだ」と思っているのは3割くらいです(図1)。自分が子どもを持った時は子育てにも携わりたいという男子もかなりいるようで、頼もしく感じています。

図1

長:けれど実際、女性医師が子どもを産んだ後の就労環境は整っているのでしょうか。産前産後休暇は法律で決まっていますが、私たちの調査では育休がなかなか取れないという結果が出ました。長崎大学ではいかがでしょう。

伊:比較的育休も取れています。産休に1~2か月足して、生活が少し落ち着いたら復帰するという人が多いです。親が近くにいない、保育園が見つからないといった理由で1年休む人もいますが、1年休むと同じ現場で同じ働き方をすることが難しい場合もあるようです。私は放射線科医だったのですが、子どもが産まれたばかりのときに夫がアメリカに留学したので、一緒に行って1年後に帰ってきたんです。帰ってきたときは、「また職場に戻れる」と嬉しかった反面、「ついていけるかな」という不安もありました。画像診断の領域もどんどん進歩しているので、カンファレンスに出た時に聞いたことのない言葉が出てくると、「大丈夫かな、続けられるかな」と思うことはありました。また長く休むと医局のメンバーが変わっていたりします。技術的な問題だけでなく、自分の居場所がない感じがするなど、精神的な不安感も強いと思います。

長崎大学には「1週間に16時間」というように時間を短くして働ける「復帰医制度」があります。収入面では低い条件になってしまいますが、その後フルタイムに戻って働くためのステップとして、半年~1年はそういった形で働くのも一つの選択肢ではないでしょうか。

長:多様な形で仕事を続けられることは重要ですね。医師は人の命を預かるのですから、使命感をもってしっかり仕事を続けてもらうためにも、このような取り組みに期待しています。


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