「産みたい人が産みたいときに
産み、育てる」ための支援(前編)

すべての人が正しい知識を持って、自分の体を大切に、 妊娠や出産について考えられるようにするために、医療者にできることはたくさんあります。

学校や職場、地域で性知識を啓発

このページでは、「産みたい人が産みたいときに産み、育てる」を支援するためにどのような働きかけが必要で、そこに医療者はどのように関わることができるのかについて考えていきましょう。こうした働きかけがなされるのは、医療機関に限ったことではありません。学校や職場・地域においても、医療者が役割を担うことがあります。

まずは性別や将来子どもが欲しいか否かにかかわらず、すべての人が自分の体や性知識、妊娠の仕組みについて学ぶ機会を作る必要があります。望まない妊娠や性感染症の蔓延を防ぎ、産みたい人が「いつ産みたいか」などを考えられるようになるためにも、正しい知識を持つことは必須だからです。

そのためにはまず、学童期からの啓発が重要です。今の日本は、全国的には性教育が充実しているとは言いがたい状況ですが、学校医や産婦人科医、助産師、保健師などの専門家が学校と連携し、出張授業を行うなどの取り組みが各地域で行われ始めています。

次に重要な役割を果たすのが、職場や地域単位での啓発です。学校を卒業すると、性に関して正しい知識を得たり、日常的に相談できる機会がさらに少なくなります。特に女性は、月経に伴う不調などを抱え込んでしまったり、ときには将来の不妊につながるような疾患を、知らずに放置したりしてしまいがちになります。最近は、社員の健康増進に力を入れる企業も増えていますが、産婦人科領域のことが顧みられることはあまり多くありません。産業医などが産婦人科領域の十分な知識を身につけ、積極的に関わっていく必要があります。また、非正規雇用や自営業・フリーランス、または専業主婦などの人たちに対しても、地域で知識を啓発していくことが望ましいでしょう。

医療機関にできること

さて、ここまで主に啓発活動について考えてきました。多くの人が十分に知識を持ち、適切なタイミングで医療機関にかかれるようになったら、医療機関はどのようなことに注力すべきでしょうか。

月経痛や月経前症候群(PMS)、子宮内膜症などの一般的な婦人科診療や、妊婦への妊娠・出産に関する教育はもちろん重要です。また最近では、小児・若年世代のがんに付随する「妊孕性*の温存」というトピックに注目が集まっています。集学的治療の進歩によってがん患者の生存率が改善する一方、性腺機能不全や妊孕性の低下などが生じて治療後のQOLに影響することが問題となり、妊孕性温存療法の重要性が広まりつつあります。原疾患を悪化させたり、治療を遅れさせたりしないことが大原則ではありますが、近年は様々な技術革新が起こり、より多くの人が妊孕性温存療法に臨みやすくなっています。

 

 

*妊孕性…妊娠する能力のこと。