子育て支援が医局を活性化する
〜名古屋大学小児科の子育て支援制度〜-(前編)

今回は、医局における子育て支援の実践事例として、名古屋大学小児科で子育て支援制度を立ち上げられた小島勢二先生にお話を伺いました。
小島勢二先生

この制度を立ち上げたきっかけ

伊藤(以下、伊):まず、この制度を立ち上げられた経緯を教えていただけますか?

小島(以下、小):小児科の医師が不足する中で、いかに女性医師にキャリアを全うしていただくかというのは、私たちにとって切実な問題でした。昔から小児科は女性が多い診療科ですが、さらに急速に女性医師が増えており、現在名大の小児科は入局者のおよそ半数が女性です。大学あるいは関連病院で働いていた女性医師が結婚・出産を契機に離職することが多く、一旦職場を離れた人が、常勤として復帰することはほとんどないので、何か良い方法はないものかと思っていました。

伊:女性医師が増えている現在、小児科だけでなくどこでも同じことが起こっているのではないかと思います。制度立ち上げのきっかけは何だったのですか?

小:契機となったのは、5年前に、関連病院の第一線でずっと新生児医療に携わっていたある女性医師から離職の申し出があったことです。彼女は、小児科の中でも忙しい新生児医療を専門としながら二人のお子さんを育てていたのですが、三人目のお子さんを授かり、さすがに今の働き方ではやっていけないと。彼女のように非常にやる気がある医師でも勤務を続けるのが厳しいというのは、個人の問題ではなく、仕組みを変えなければならないと考えました。

そこで、「どういう条件なら働き続けられますか?」と聞いたのです。すると彼女が自主的に、小児科の女性医師にアンケートを取ってくれました。その結果、「週30時間」かつ「当直待機なし」という条件であれば、8〜9割の女性医師は働ける、あるいは働きたいという結果が出たんです。

伊:行動力のある先生ですね。

小:このアンケート調査のおかげで、女性医師のニーズがわかりましたので、今度は反対に関連病院の小児科の部長40人に、そのような条件で働くことを希望する女性医師の受け入れは可能なのかというアンケートを取ってみました。すると、答えてくれた部長の大半は、雇用できると回答したのです。

ただし条件としては、医局の人事とは別の形が望ましいとのことでした。つまり、常勤で当直もできるような方と同じ一人としてカウントするのは難しいけれど、あくまでも定員外という形であれば非常に歓迎する、と。そこで、21病院から実際に条件を出してもらい、対象となる女性医師の方とのマッチングを始めたんです。医局人事とは別口ということで、副医局長が担当する形にしました。

こうして2008年からスタートしたこの制度は、今までの4年間で14人の女性医師が利用しています。

プラスアルファとして病院の余裕にもなる

伊:資料を拝見したりお話を伺ったりしていて、ユニークだなと感じたところが二点あります。まず一点は、医局人事とは別枠という点です。病院に派遣する人数枠以外のプラスアルファにすることで、病院にとっても余裕ができるという考え方が非常に面白いと思いました。実際に同僚や上司はどう捉えているのでしょうか。

小:同僚も上司も、概ねポジティブに捉えてくれているようです(図1)。「この制度で来ている方が外来をやってくれることで、自分の仕事が減って、楽になった」という声もあったので、勤務医の負担軽減という観点でも一定の効果はあるのかなと感じています。

図1
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