医学教育の展望
地域医療の維持と、医師の育成を両立-(前編)

医学教育はいま、大きな変化の渦の中にあります。臨床研修必修化はもちろん、医学研究の成果や新しい技術の開発に伴って学習内容は増加し、新しい取り組みがどんどん進んでいます。そんな医学教育の今後の展望について、最前線で取り組んでいる教育者を取り上げ、シリーズで紹介します。

大学と地域が一体となった教育システムを築きたい

石井正先生

被災地の地域医療体制を再構築するために

未曾有の大震災によって、宮城県の地域医療システムは大きく崩れ、歪みが生じてしまった。例えば石巻市では、市立病院の機能が停止しているために、石巻赤十字病院の救急搬送数が震災前の2倍前後の値で推移し続けている。小さな病院や診療所には、短期契約の支援医師に頼る形でなんとか運営を維持しているところも少なくない。

この状況を打開するため、県内唯一の医学部をもつ東北大学が一歩を踏み出した。2012年10月に、大学内に「総合地域医療教育支援部」を設置したのだ。そして、これを率いる立場に石井正先生が就任した。石井先生は本誌2号「地域医療ルポ」で紹介した通り、震災時に石巻赤十字病院の災害担当として、行政や他の医療機関とニーズの調整をしながら、災害医療チームの受け入れの指揮を行っている。今後の地域医療体制の再構築にこの経験を活かしていくのが狙いだ。

長期的・俯瞰的な視点で医師の配置を行うべき

2004年から始まった新しい臨床研修制度によって、市中病院が独自に研修医を受け入れる動きが活発になった。医学生・研修医にとって、臨床研修病院を自由に選べるというメリットもあるが、その一方で十分な教育を受けられないリスクや、医師の偏在という弊害も生まれている。様々な自治体や病院が個々のニーズに応じて医師を獲得しようとすれば、限りある医療資源である医師が一部に偏ってしまい、医療体制が維持できない地域ができてしまうのだ。

「例えば、地域の診療所を管理する町や市が独自にがんばって医師を集め、隣の中核都市では高い給料を提示し…。そんな『医師の取り合い』が、被災地かどうかにかかわらず全国で起きる可能性があります。このままではますます医師の偏在がひどくなり、結果的に地域全体の医療の力を低下させてしまう。震災で既存のシステムが傷ついた宮城県では、これからの地域医療を考える際に、より長期的・俯瞰的な視点をもたなければなりません。そのために、大学が地域のニーズをとりまとめ、医師数のバランスをとっていく必要があるのです。」


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