男女共同参画目指して―子育て外科医の立場から―

　岩手県の医師不足は深刻で、県医療局は医師確保対策や医師サポートに力を入れている。
　その一環として、県立病院では、産休・育休、当直免除、短時間勤務制度、育児部分休業、24時間院内保育所などの育児支援制度が整備されている。
　一般外科医として研修を始め、5年目で第1子、8年目で第2子を出産。その後、乳腺外科に入った。
　東北地方ではまだまだ乳腺専門医は少なかったこと、乳がん患者さんから女性医師のニーズがあったことがきっかけであった。
　夫は他病院の外科医、育児支援とは程遠く、月10回以上の当直の他、術後管理などで病院に泊まることも多い。双方の両親は県外在住、ワンオペ育児である。
　育児支援制度や上司・同僚に助けられ、外来、手術、病棟などの診療業務、学会発表や論文などの自己研鑽を継続し、乳腺専門医を取得した。
　女性医師は増加傾向で、若い世代では3割を超える。育児支援制度のみが拡充していけば、子育て中の女性医師以外への負担はますます増える。
　また、マンパワーがなければ育児支援制度そのものも機能しない。
　子育て中でも仕事を軽減するだけでなく、継続してキャリアアップできる仕組みが重要で、医師不足の解消と共に医師全体の働き方改革が必須である。
　子どもが成長すると、育児支援制度が受けられなくなる上、学校行事やPTA、子供会、学童保育などの仕事・役員が避けられない。核家族、共働き世帯が大半を占めるのだから、女性医師だけ特別扱いなどということはない。
　女性の社会進出が進む一方で、未だ家庭や地域の役割は女性に負担がかかっている。今後は、社会全体の男女共同参画が望まれる。
　昨年第3子を出産した。子ども自身にも人権があることを忘れてはならない。