第1139号（平成21年2月20日）

「2008年日本医師会員喫煙意識調査」結果報告
喫煙防止推進へ良好に変化

　日医は，「二〇〇八年日本医師会員喫煙意識調査」を行い，内田健夫常任理事が，二月四日の定例記者会見で，結果を公表した．調査では，会員の喫煙率は，男性一五・〇％，女性四・六％となり，男女共に低下したことが明らかになった．

　日医は，一九九九年に世界保健機関（WHO）が，「医師は喫煙すべきではない」という考えを提唱したことを受け，禁煙推進活動の一環として二〇〇〇年に第一回意識調査を実施．その後，二〇〇三年に「禁煙推進に関する日本医師会宣言（禁煙日医宣言）」，二〇〇八年には，「禁煙に関する声明文」を発表し，医師および医療関係者の禁煙を推進するなど，禁煙推進活動を行ってきた．同意識調査は，過去に二〇〇〇年から四年ごとに行われ，今回で三回目となる．
　今回は，二〇〇八年四月時点での日医会員から四千五百名（男性三千名，女性千五百名）を無作為抽出し，調査を実施．反応率は七九・九％であり，そのうち三千四百八十六名の有効回答を得た．
　喫煙率は，男性医師一五・〇％（二〇〇四年二一・五％，二〇〇〇年二七・一％），女性医師四・六％（二〇〇四年五・四％，二〇〇〇年六・八％）であり，男性医師の喫煙率は有意に低下し，女性医師の喫煙率も，有意とはいえないが低下したことが示された．さらに，診療科別の喫煙率の推移を見ると，男性呼吸器科医三・六％（二〇〇四年一四・九％，二〇〇〇年一八・九％），女性小児科医一・四％（二〇〇四年一・七％，二〇〇〇年八・一％）と，大幅な低下が示される結果となった（表）．
　このほか，「日医会員の喫煙に対する考え方と態度」についての項目では，（一）「医師は立場上喫煙すべきでない」と考える男性医師の増加，（二）「患者は喫煙すべきでない」と考える医師が男女共に増加，（三）患者への禁煙指導の内容について，「専門医を紹介している」と回答した医師が増加，（四）「喫煙問題について十分な教育を受けていない」と答えた医師が減少─したことが調査結果から判明した．
　また，非喫煙者，喫煙者別に見た「診療所管理者の喫煙防止対策」「内科医の新患患者に対する喫煙歴の問診状況」などの回答について，喫煙する医師は，院内喫煙防止対策や喫煙歴の聴取に消極的であることも示唆されている．
　これらの結果から，日医会員の喫煙に関する考え方と態度において，喫煙防止推進の立場から良好な変化が認められたと結論づけられた．
　内田常任理事は，今回の調査結果から，呼吸器科の男性医師の喫煙率が大きく低下したことを取り上げ，この結果の一因として，日本呼吸器学会で専門医の認定条件に「非喫煙者であること」を義務づけたことが有効であったと分析し，「日医では，これからもさまざまな機会を設けて，喫煙防止に取り組んでいきたい」と述べた．
　なお，今回の調査結果の詳細については，日医ホームページ（定例記者会見）を参照されたい．