学校

発達段階に応じた性教育

現在、都道府県医師会が中心となり、地域での学校保健や健康教育活動を展開しています。性教育についても、各学校や地域の実情に合わせて行うことが望ましいのですが、産婦人科を専門とする学校医はあまり多くはありません。そのため、地域の医師会や産婦人科医会と教育委員会や学校現場が連携し、学校に産婦人科医を「協力医」として派遣するなどの取り組みが行われています。

月経不順や月経痛など、思春期の女性の体調に関わる問題についても、専門知識を持つ医師が、もっと学校現場に入っていけるような仕組みができると良いですね。

地域の助産師会と連携し、助産師を学校に招いて性教育を行っている自治体もあるようです。

職場・地域

女性特有の健康課題解決

女性の社会進出が進む一方で、多くの職場では月経不順や月経痛、月経前症候群などの女性特有の健康課題が重視されていません。そこで現在、国や各自治体、医療や教育現場、職場や家庭、地域などが一丸となって女性の健康推進に取り組むことを目指す「ウィメンズ・ヘルス・アクション」などの活動が行われており、賛同する企業や自治体も少しずつ増えています。

産婦人科の知識を持つ産業医などの存在も、今後ますます求められていくのではないかと思います。　

産婦人科は「妊娠した人が行く所」というイメージが強く、受診をためらってしまう若い女性も多いようです。もっと気軽に医療機関に相談できる環境を作りたいですね。

医療機関

知識の啓発と的確な診療・ケア

妊孕性の温存

若年がん患者には、がんの治療前に妊孕性の低下についての説明やカウンセリングを行い、妊孕性温存療法の選択肢や適応などについて、迅速な情報提供をすることが推奨されています。そのためには、原疾患の主治医や生殖医療を提供する医師、看護師や薬剤師、心理士などの多職種が連携して、患者さんの自己決定を支援していく必要があります。2017年には日本癌治療学会による「小児、思春期・若年がん患者の妊孕性温存に関する診療ガイドライン」が発刊され、現在各地域で「がん・生殖医療連携ネットワーク」が立ち上がり始めるなど、若年がん患者への妊孕性温存のアプローチは少しずつ進んできています。

不妊治療

妊娠を望んでいる健康な男女が避妊をせず性交しているにもかかわらず、一定期間妊娠しないことを「不妊」と言います。不妊の原因は、男性側、女性側、あるいはその両方にあり、複数の因子が重なっている場合や、どこにも原因が見つからない場合があります。

男性側もしくは男女両方に原因があるケースは全体の48％とされ、男性も並行して不妊検査を行う必要があります。しかし、男性不妊症に関する一般の認知度は十分ではないため、啓発が必要です。

不妊治療を行う場合、患者の経済的負担に加え、多くの場合、女性側に身体的にも精神的にも負担がかかりやすくなります。治療を行っても、必ずしも妊娠に至らないこともあります。そのため、精神的なケアも必要となります。

男女共に、加齢により、自然に妊娠する力は少しずつ減っていきます。しかし、例えば全身性エリテマトーデスなどは、妊娠可能年齢の女性が罹患しやすいとされています。産婦人科以外の医師も、このような疾患を診る際は、患者のライフプランや妊娠・出産のタイミングにも配慮して治療計画を立てる必要があります。

月経異常や性感染症などの知識はもちろん、風しんワクチンやＨＰＶワクチンなどの接種の必要性なども、医療機関と地域社会が協力して、幅広い世代に啓発していく必要があります。特に風しんは、流行を防いで先天性風しん症候群を予防することが重要です。抗体保有率が低い世代の男性に、原則無料で抗体検査や予防接種を受けられるクーポンを配布するなどの対策が講じられていますが、利用率は低いため、利用を促すアプローチが必要です。