本連載は、医師不足地域で働く若手医師に、地域医療の最前線で働くことの魅力についてお尋ねするコーナーです。今回は新潟県の新潟大学医歯学総合病院の田中健太郎先生と長岡赤十字病院の嶋俊郎先生にお話を伺いました。
地域の活性化につながると信じて 地域の一人ひとりを救う
目の前の人を救うために
――田中先生が医師を目指した理由をお聴かせください。
田中(以下、田):私の親が医師で、医師という職業は身近なものでした。また、幼少期から小児喘息や腹痛で悩んでおり、子どもなりに医療の重要性を痛感していました。
実際に医師を志したのは中学・高校時代です。進路に悩んだ時、「人のためになり、かつ将来性がある職業」を進路指導の先生に勧められました。このことがきっかけで、医学部への進学を目標に据えました。
――先生は地域枠で新潟大学に進学していますが、地域枠ならではの経験を教えてください。
田:地域枠の学生は、県が主催する毎年の夏期実習に参加します。医学生が医療の現場に入るのは一般的には5年生からですから、それと比べると大きなメリットだと思います。多くの先生方と出会い、地域医療の現場を見ることができました。最も有意義だったのは、地域の患者さんと直接お話しして、新潟の医療の実状を肌で感じられたことでした。
――研修先はどのような理由で選ばれたのですか?
田:新潟県は医師不足が深刻な問題となっていることは学生時代から認識しており、地域枠の実習などからも、マンパワーの不足は痛感していました。一日でも早く医師として独り立ちしたいと思い、救急医療に注力している総合病院を選びました。
――呼吸器内科を選択した理由は何でしょうか?
田:呼吸器は他の臓器との関連性が強く、総合的な医療を提供する科として最適だと感じたからです。臨床研修を経て、疾患だけを診ていても患者さんを救うことはできないと気付きました。併存症、患者さんの置かれている環境や社会的背景、家族関係など、考えうるすべてを総合的にケアしないと患者さんは幸せにはなれません。専門的・集中的な治療も重要ですが、私は目の前で困っている人を救うため、総合的な診療能力を身につけたいと考えました。
最前線で患者さんに尽くす
――新潟県の魅力と、新潟もしくは医師不足地域で働くことの利点を教えてください。
田:医師不足の地域は、一人の医師が出会える患者さんの数が多くなります。そのため多くの症例を経験することができ、キャリアアップにもつながります。
また、医師不足地域では、若いうちから常に医療の最前線で働くことになります。「自分が何のためにここで医師として働いているのか」が日々確認でき、やりがいを感じます。この経験は、将来現場を離れ、研究などに携わるようになった際も、自分の本来の目的を見失わないでいるために重要だと思います。
新潟県で働くことの魅力としては、例えば昨年、新潟大学病院の臨床研修プログラムが一新されて人気が高まっているようです。新潟大学の近くには県で一番の繁華街があり、立地の良さにも定評があります。
また、新潟の食べ物も自信を持ってお勧めできます。コロナ禍が収束したら、ぜひ旅行に来て、野菜・米・水・日本酒を堪能していただきたいです。空港から市街地への距離も近く、東京からは新幹線が通っており、他県からの交通の便も良い方だと思います。
――日々の診療のなかで特に課題と感じることはありますか?
田:地域の最前線で重要な役割を果たす二次救急病院の手薄さを感じます。その打開策の一環として、再来年に県央地域に新しく基幹病院が開院されることになり、個人的にも非常に関心を寄せています。
――将来の展望をお聴かせください。
田:義務年限の残り3年間は、派遣された地域の人々のために尽力したいです。一人ひとりを救うことが地域の活性化につながると信じ、街全体を支えるつもりで働こうと思っています。
3年間本気で地域医療に携われば、今とはまた違った景色が見えてくるかもしれません。そのうえで、さらに地域に出るか、研究や留学をするか、大学病院に戻るか、改めて考えたいです。
――医学生や医学部志望者にメッセージをお願いします。
田:医療には患者さんとのコミュニケーションが不可欠です。学生のうちから多くの人と会い、コミュニケーション能力を磨いてほしいです。また、読み書きの習慣も身につけてほしいと思います。医学書は一生読み続けていくものであり、医師はある程度の年次になれば情報を伝えることも必要となるからです。
そうした毎日のなかで、何か少しでも気になることがあれば、自分の手で調べてみてください。新しい発見や、将来を決めるきっかけは、案外そういう些細なところに転がっているかもしれません。
この記事を読み、地域医療や内科に関心を持つ人が増えてくれたら嬉しいです。
田中 健太郎先生
2016年 新潟大学医学部卒業
新潟大学医歯学総合病院 呼吸器内科
※取材:2021年7月
※取材対象者の所属は取材時のものです。
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