〈日本の医薬・機器のおおむね妥当な先進性〉
　日本の医療に関して，「最先端の機器や薬剤，治療法が，医療保険で認められていないので使えない」という声を耳にすることがある．確かにそういう側面もある．しかし，セーフティネットとしてみると，実態はそうではない．ヨーロッパやアメリカでは，普通の方法で手に入る薬剤というのは，ジェネリック品を含めて割合に安いものや古いものが多い．それどころか，糖尿病での人工透析は認めない，喫煙者には心臓バイパス手術を認めないなどの方針が示された先進国すらある．胃がんの診断や治療など，日本に多い疾患については，明らかに日本での医療技術と認可された診断と治療法のレベルが高く懐も深い．
　いくつかの薬剤や治療については，日本で未承認の宿題があることは事実だが，最先端の医療機器や薬剤がコストを気にせず自由に使える国など，地球上のどこにもない．高額の民間医療保険料を払っていたり，高額の医療費を自己負担できるような限られた金持ちのみが使える医療資源について，日本がまだ保険点数を認定していないからと，針小棒大にこの国の医療を卑下する必要はない．
　CTやMRIのような価格の張る画像診断装置の配置密度は，ヨーロッパやアメリカに比べて日本のほうがずっと濃厚である．そして，これらの機器は，地域の診療所や病院間の相互紹介による協調の結果，十分に有効利用されているといえる．多すぎて無駄だという非難は誤解である．また，技術が高かったり，最新医療機器が導入された医療機関には，多くの患者が訪れる．これは適正な競争以外のなにものでもない．
　冷静に見ると，全体として日本の国民のほうが，どこの国の人々よりも高度医療機器や先端の薬剤の恩恵を，自由に，しかもだれもが差別なく受けているといえる．これらの結果，今の日本の医療では現物給付が守られ，フリーアクセスの保証によって病医院間でも健全で適切な競争が働いているといってよい．その証拠に，この十年間でわが国の病院の数は約一〇％減少しており，この減少率は，アメリカでの適正な病院間競争の証拠といわれる減少率と同じである．
　そうはいっても，日本では，新薬や新しい医療機器が開発されてもなかなか承認されないではないか，医療関連産業振興の足を厚労省は引っ張っているのではないかという指摘もあろう．しかし，医薬や医療機器の監督・新規承認を行う厚労省のスタッフが，その人数と専門性ともに著しく不足している．それは，定数削減を全省庁に対して等しく行っている政府の悪平等政策の結果である．専門分化・多様化した現在の日本の医療を管理掌握するには，専門の医学・看護・薬学・医用生体工学スタッフ等が，厚労省のなかではいないに等しいほど少ない．それでも，彼らは頑張っている．本来は，デモグラムの変化と産業構造の発展，そして，国民のニーズに合致したこれらのセクションには，流動的に併任を大幅に認めてでも，もっと専門家を増員すべきである．
　アメリカにあって日本にはない医療資源を見つけると，「日本の医療は遅れている」と非難し，アメリカより日本に多いものを見つけては，「医療資源の無駄使いだ，もっと効率的に使え」と非難することは健全だろうか？医療人が多忙で暇のないことは百も承知だが，こういう誤解やプロパガンダに対しては，無視することなくきちんと医療人の一人ひとりが反論をし，説明のための行動をしなければならない．