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平成29年(2017年)3月5日(日) / プレスリリース / 日医ニュース / 白クマ通信

第5回(2016年)日医会員喫煙意識調査報告まとまる

日医定例記者会見 2月15日

 今村聡副会長は、日本医師会委託調査研究「第5回(2016年)日本医師会員喫煙意識調査報告」がまとまったことを受け、調査結果を概説した。
 本調査は、日医の禁煙推進活動の一環として、過去に2000年、2004年、2008年、2012年と4年ごとに行われてきたもので、今回で5度目となる。今回の調査では、2015年12月時点の日医会員から、男性6000名、女性1500名の計7500名を無作為抽出し、5678名の有効回答(反応率78・7%)を得た。
 喫煙率は、男性が10・9%(2012年12・5%、2008年15・0%、2004年21・5%、2000年27・1%)、女性が2・4%(2012年2・9%、2008年4・6%、2004年5・4%、2000年6・8%)であり、2000年の調査開始以降、回を追うごとに男女共に有意に低下している(図2)
 今村副会長は、(1)男性は全ての診療科で喫煙率が有意に低下、(2)女性は、サンプル数の多い内科と小児科、皮膚科で喫煙率が有意に低下、(3)男女共に「医師は喫煙すべきでない」と考える人が増加、(4)一般国民に比べて医師の方が著しく喫煙率が減少―しているなどの状況が認められたとし、「日医会員の喫煙率は男女共に減少している」と評価した。
 一方、医師の喫煙に関する要因については、就労状況や休日取得・労働時間などによる喫煙率の有意な差は見られなかったものの、飲酒頻度が多い、運動習慣がない、ストレスが大きい、幸福度が低いなど、生活習慣やメンタルヘルスとの関連が見られたことを説明した。
 同副会長は、1999年にWHO(世界保健機関)が医師は喫煙すべきでないと提唱して以来、日医としても、「禁煙日医宣言」(2003年)、「禁煙に関する声明文」(2008年)、「受動喫煙ゼロ宣言」(2012年)などに取り組んできたとし、「この調査結果を踏まえ、国民の健康を守る団体として、引き続き会員だけでなく、国民に対しても、喫煙防止の啓発活動を進めていきたい」と述べた。

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問い合わせ先

日本医師会地域医療第3課 TEL:03-3946-2121(代)

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