松本吉郎会長は４月15日の定例記者会見において、昨今の中東情勢の悪化による医療機器等の供給への影響について、現状と日本医師会の対応を説明した。
まず、ＳＮＳ等で医薬品や医療機器、医療物資が不足しているとの情報が発信されていることについて、不確かな情報も含まれ、過度な不安を招く恐れがあると指摘。その上で、国民に対しては、公的機関の発信を確認し、必要な医療をこれまでどおり安心して受けるよう呼び掛け、「現時点では医療提供体制は維持されているが、今後の国際情勢次第では一部の医療資材に影響が及ぶ可能性があるため、正確かつ迅速な情報収集と共有が極めて重要である」と述べた。
また、このような状況の中で、厚生労働省が対策本部を設置し、医療資源等の需給状況を多角的に把握できるよう、製造販売業者や医療機関からの情報提供窓口の設置や、Ｅ－ＭＩＳを用いて医療機関から需給状況の報告を受けるシステムの運用、定点観測を行っていることに言及。関係省庁と連携して必要に応じて迅速な対応が取られる体制が整えられているとして、評価する考えを示した。
更に、これらの対応を踏まえて４月10日に開催された「厚生労働大臣と医療関係団体との意見交換会」に出席したことにも触れ、その中では、(1)収集された現場の情報を踏まえ、速やかに実効性のある供給確保策へとつなげる、(2)具体的には、供給の優先順位付け、医療機関間での融通体制の整備、更には必要に応じた規制の柔軟な運用など、現場の実情に即した措置を迅速に実施する、(3)供給状況や今後の見通しについては、国民や医療現場に対し正確かつ分かりやすい情報提供を継続的に行う、(4)地域医療提供体制に支障が生じることのないよう、関係省庁と緊密に連携し、サプライチェーン全体を通じた安定供給体制の確保に万全を期す―ことを要望するとともに、「医療資材不足や価格高騰等により、流通の滞りや先行きの不透明感による買い占めが発生し、地域医療提供体制に支障が生じてしまわないか」との懸念を伝えたことを明らかとした。
最後に、松本会長は、救急の現場からは滅菌手袋が不足している声が、また、日本医学会・日本医学会連合からは病理診断の場、特に日本病理学会から必須の物資が不足している声などが、日本医師会に対して挙がってきていることを紹介。「引き続き国と緊密に連携し、医療現場が困窮することのないよう、安定的な医療提供体制の確保に全力で協力していく」と述べ、国民並びに医療機関に対して、理解と協力を求めた。
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